民放の根幹を揺るがす、ある“深刻な”事態（2）〜ネットに軸足を移し始めた巨大広告主たち - nikkeibp.jp - テレビは今、何をすべきか

ひょっとして、マスコミがホリエモン叩きで大騒ぎして隠蔽したい問題とは、これではないかと思う。

もともとブランド力のある強い商品は、テレビCMを10日やそこら日本全国で取りやめても、致命的な打撃はまったく受けないということになる。

ということが、松下電器のCM差し替え事件で、わかってしまったという話。

実際、この記事ののブックマーク数は55 usersでシリーズ最初の記事の168 usersと比較して、かなり少なくなっている(どちらも本日現在)。大事件連発ではてなユーザ(に代表されるネットユーザたち)の関心を分散することには成功したと言えるだろう。

というのはもちろん冗談だけど、「目をつぶれば見たくない事実が消える」という発想に近いものがマスコミにはあるような気がする。そこらあたりに、ネットと旧メディアの違いがあると思う。

もし「ネットの根幹を揺るがす、ある“深刻な”事態〜 ネットは今、何をすべきか」なんてタイトルでこれくらい説得力のある記事が出たら、いっぺんで、そこにネットのフォーカスが集って自然と対策が生まれてくるだろう。

この問題だって、うまくブロガーを釣ればいくらでも対策が集まる。「この“深刻な”事態にはこう対処せよ」という半分鋭くて半分ボケた意見を誰かに書かせて、それをワイドショーで取りあげればいいのだ。「そんなやり方ではだめだ、テレビはこうしなけりゃ生きのびることはできない」というエントリーが量産されて、フィルタリングされて、素晴しい意見がすぐに浮かびあがってくる。

しかし、いくら事件がなくてネタに困っていたとしても、この記事をテレビで取りあげることはまずないだろう。「そういう“深刻な”事態など存在しない」という世界観をテレビは発信し続けて、そのウソくささがCMの説得力までを失わせてしまったのである。